【Google広告返金ガイド】不正クリックによる被害の返金事例や返金申請方法を詳しく解説

請求後に無効と判定されたGoogle広告のクリックは、クレジットで調整されます。現金の払い戻しではありません。

Google広告では、Google独自の不正検知をくぐり抜けた不正クリックが発生し、広告費が無駄に消化されてしまうことがあります。Google が提供するクリック品質フォームを利用すると、認定された不正クリック分が「無効なアクティビティ クレジット」として残高に調整されます。※現金払い戻しではありません。

以降は、一般的な検索表現に合わせて「返金」「不正クリック」と記載します。Google公式の用語は「無効なクリック」です。

Google広告での不正クリックによる被害の返金とは

Google広告では、請求後にGoogleが無効と判断したクリックがクレジット調整の対象です。不審なクリックがある場合は、クリック品質フォームから調査を依頼できます。

Google広告の返金には2種類ある｜クレジット調整とアカウント残高の払い戻し

ひとくちに「Google広告 返金」といっても、対象によって手続きが異なります。まずは、無効なクリックのクレジット調整と未使用残高の払い戻しを区別してください。

Google広告を使っていないのに請求が届く場合もあります。その際は、無効なクリックの調査とは別の手続きで対応します。Google公式の「身に覚えのない請求」の窓口を確認してください。あわせてカード会社にも連絡し、請求内容を確認します。

ここで扱うのは、主に①のクレジット調整です。②を希望する場合は、Google広告ヘルプ「払い戻しのリクエスト」を確認してください。

Google広告の不正クリック排除の取り組み

Googleは、ユーザーの純粋な興味によるものではないクリックを無効と判断します。意図的な不正だけでなく、誤クリックや重複クリックも対象になり得ます。

無効と判断され得る例は、次のとおりです。

• 広告主の費用やサイト運営者の収益を意図的に増やすためのクリック
• ダブルクリックの2回目など、偶発的なクリック
• 自動クリックツールやロボットによるクリック

請求前に無効と判断したクリックは、レポートと請求の対象から自動的に除外します。この分への請求は発生しません。一方、請求後に検出した無効なクリックには、クレジットを発行します。

クレジットは将来の広告掲載に対してのみ有効で、払い戻しできません。

出典：Google広告ヘルプ「無効なクリック」、クレジットに関するGoogle広告ヘルプ

【関連記事】Google広告におけるアドフラウドの実態と対策方法を解説

Google広告での不正クリックの確認方法

Google広告の管理画面では、Googleが無効と判定したクリックを確認できます。キャンペーンのレポートに、次の手順で表示項目を追加してください。

1. Google広告の「キャンペーン」画面を開きます。
2. 統計情報テーブル上部の「表示項目」アイコンを選択します。
3. 続いて「表示項目の変更」を開いてください。
4. 「無効なクリック」または「無効なクリック率」を検索して追加します。
5. 最後に「適用」を選択してください。

管理画面の更新により、項目名や位置が異なる場合があります。確認時には、対象期間とキャンペーンも記録してください。

請求後の調整は、［料金］→［概要］から確認します。［請求処理状況］や［トランザクション］も確認先です。

検索とP-MAX（パフォーマンス最大化）では、専用のレポートも利用できます。レポートエディタで［テンプレート ギャラリー］を開いてください。［無効なアクティビティのクレジット レポート: 検索と P-MAX］を選びます。キャンペーン別のクレジット対象金額・クリック数・調整後の費用を確認できます。

このレポートの対象は、検索とP-MAXのキャンペーンだけです。表示がない場合は、対象のキャンペーンや集計期間を確認します。［料金］の調整とも照合し、表示の有無だけで判断しないでください。

出典：Google広告ヘルプ「無効なアクティビティのクレジット レポート」

Googleが自動で返金するなら、追加の対策は不要ですか？

自動の処理があっても、不正による無駄な広告費が必ずクレジットになるわけではありません。アドフラウド対策ツールの導入などで、あらかじめ対策すべきです。

自動除外・請求後の調整・広告主からの調査依頼は、それぞれ別の処理です。クレジットは過去の請求への対応であり、今後の流入の監視や除外とは役割が異なります。

次の表は、当社が示す運用上の目安です。Google公式の認定基準や、クレジット付与の条件ではありません。

不審なクリックが続く場合に確認すること

クリック数の増加だけでは、不正と断定できません。コンバージョン（問い合わせや購入などの成果）と照らし合わせて確認します。

調査のきっかけになるのは、次のような変化です。

• クリック数は増えているのに、コンバージョン数がほとんど増えません。
• 特定の時間帯（深夜など）だけ、急にクリックが増える日があります。
• 同じ地域・同じデバイスからのクリックが、不自然に集中する状況です。
• 掲載面レポートで、心当たりのないサイトやアプリからのクリックが目立ちます。
• 除外後も、似たようなクリックの動きがすぐに現れます。

これらは調査を始めるための参考指標です。キャンペーン設定や商材、配信地域、時間帯、ユーザー行動も含めて確認します。

予算や配信設定を変えた日と、異常が始まった日も照合してください。計測の不具合で成果を記録できていない可能性も、切り分ける必要があります。説明できない変化は、日時や対象を残して調査につなげます。

Google広告での不正クリック被害の返金請求方法

返金申請は、資料の整理・クリック品質フォームでの調査依頼・結果確認の3段階です。資料を提出しただけで、クレジットの付与が確定するわけではありません。

1. 返金申請に備えて証拠と関連情報を8項目で整理する

Google公式ヘルプで案内された情報と、当社が勧める補足資料を8項目に整理しています。提出の必須項目は、申請時のフォームで確認します。

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無料診断は計測のみです。ブロックは有料プランから利用できます。

IPアドレスなどは、自社サイトで取得済みのアクセス記録から整理します。Google広告の集計レポートと、サイト側の記録は分けて扱ってください。

アクセスログやGCLIDが残っていない場合は、取得できる記録で整理します。今後の申請に備えて、記録の保存も始めてください。

代理店が運用する場合は、どの顧客IDで誰が依頼するかを広告主と決めてください。

資料は同じ期間でそろえ、何を不審と判断したのかを説明します。たとえば、クリック数と成果の変化を通常時と比較する方法があります。ツールの検知件数を、そのままGoogleの調整対象と扱わないことも大切です。

2. Googleのクリック品質フォームで調査を依頼する

資料を整理したら、Google公式のクリック品質フォームから調査を依頼します。対象の広告・発生日時・調査を求める理由を、資料と一致させてください。

Google クリック品質フォーム

Google公式ヘルプは、「調査の対象は過去 60 日間に限られます」と案内しています。調査対象には期間の制限があるため、不審なクリックに気づいたら早めに依頼してください。

また、「調査が完了すると、メール通知が届きます」としています。送信した内容や日付、受付に関する記録を保存してください。

出典：Google広告ヘルプ「無効なトラフィックについて」

3. 審査結果とクレジットの反映を確認する

Googleから回答が届いたら、調査対象と結果を確認します。クレジットの案内がある場合は、［料金］の調整も照合してください。検索・P-MAXでは、無効なアクティビティのクレジット レポートも確認先です。

追加情報を求められた場合は、期間・対象広告・資料の不足を確認します。送った資料のタイムゾーンや集計条件も見直してください。

調査の完了時期については、Googleからの案内を確認してください。連絡が届かない場合は、まずフォームの送信記録を確かめます。そのうえで同じ窓口に問い合わせ、対応状況を確認してください。

希望した調整に至らなかった場合は、Googleの回答内容を確認します。追加資料の扱いは、その窓口の案内に沿って判断してください。

返金・クレジットが認められないケースとその理由

調査を依頼しても、クレジット調整が認められるとは限りません。公式の処理ルールと、調査上の注意点を分けて確認します。

誤操作や重複クリックは、無効なクリックに含まれ得ます。ただし、クレジット調整の対象になるかどうかは、Googleの判断です。資料やツールの検知結果は、その判断を支える情報として提出します。

【関連記事】Google広告の無効なクリックとは？発生原因と確認方法を徹底解説

無効なクリックの調査は、どの窓口に依頼できる？

Google公式ヘルプが案内する依頼先は、前述のクリック品質フォームです。電話やチャットで相談できる条件は、最新のGoogle公式案内を確認してください。一般的な問い合わせ窓口と、クリック品質の調査依頼は別の窓口です。

Google広告の不正クリック返金事例【アドフラウド対策ツール導入】

検知データを使って返金申請し、実際の調整につながった事例があります。媒体や条件、調整額は事例ごとに異なるため、自社の状況と分けて確認してください。

【事例】毎月2％返金されるなんてかなりの金額となると思いませんか？

大規模なメディアやサービスを運営する大手企業のマーケティング担当者も、Spider AFを利用しています。不正の詳細レポートをもとに、返金申請を行っている事例です。

弊社としても、返金されている事実を確認しています。特定の媒体においては広告費の2％が現在返金されています。かなり予算をかけている媒体です。自社の主要媒体に置き換えると、毎月2％の返金は決して小さな金額ではありません。

一部の媒体では、ツールで可視化したログをもとに申請し、広告費の数％が返金されたケースもあります。運用体制やノウハウが整っている大企業でも、アドフラウドによって広告費が無駄になっているのが現状です。運用担当者は、まず自社アカウントの無効なクリックの状況を確認することをおすすめします。

※公開事例では、返金を受けた媒体名は公表されていません。

【関連記事】エイチーム社のアドフラウド対策ツール導入による返金事例

【事例】毎月数十万円の広告費がGoogleから返金されるように

不正クリックの検知データを証拠として能動的に申請したことで、返金という具体的な成果につながった企業もあります。

Spider AFを導入したことで、不正クリックの検知データを基に、広告媒体へ返金申請ができるようになりました。これにより毎月数十万円の広告費が返金され、月額のツール利用料を大きく上回る経済的なメリットが生まれています。

株式会社TYL・野村豊様（マーケティング企画部長）は、Spider AFを通じて申請を始めたタイミングから、実際にGoogleからの返金が発生するようになったと振り返ります。

※Google公式上は、無効と認定されたクリック分をクレジット（請求の調整）として反映します。現金の払い戻しではありません。

【関連記事】株式会社TYLの導入事例：Google広告の不正クリック返金を実現した申請プロセス

事例は、申請に使った資料と、媒体側の判断結果を分けて読む必要があります。Google広告のクレジットは、Googleが無効と認めた分への調整です。他社の返金実績から、自社のクレジット額を見積もることはできません。

Google広告での不正クリックにはアドフラウド対策ツールでの対策がおすすめ

不正による無駄な広告費は必ずクレジットになるわけではないため、ツールの導入など事前の対策が必要です。

1. 手作業で監視と記録を続けられるかを確認する

対策では、異常を見つけることと、後から確認できる記録を残すことが重要です。不審な傾向の再発に加え、監視や記録にかかる負担も確認します。

担当者は、対象期間やキャンペーンをそろえてレポートを保存してください。複数のアカウントを運用する場合は、確認担当と頻度も決めます。監視や記録を続けながら、ツールの導入などで事前の対策も進めてください。

Google広告の手動IP除外は、キャンペーンごとに最大500個です。アカウント全体やSpider AFの上限を示す数値ではありません。

出典：Google広告ヘルプ「IPアドレスを除外する」

2. 返金申請と今後の対策を分けて考える

返金申請は、過去の請求についてGoogleに調査を依頼する手続きです。今後の無効クリックを監視・除外する作業とは分けて進めます。

調査の回答を待っている間も、記録の保存や流入の確認を続けてください。

対策ツールの導入を検討する際は、記録の収集や除外をどこまで支援できるかを確認します。返金額だけで評価せず、監視の負担や今後の広告運用も含めて判断してください。

3. Spider AFは検知・除外と、申請の根拠になるデータの出力まで

Spider AFのアドフラウド対策（PPC Protection）は、無効クリックを検知・除外する製品です。計測対象のクリックを、150以上の不正シグナルで解析します。

検知対象の例は、ボットやデータセンター、同一IP重複クリックなどです。IP除外機能では、各IPの検知理由を確認できます。特定のカテゴリをブロックの対象から外す設定も可能です。

Spider AFで検知したクリックのデータは、書き出して申請の資料にできます。

Spider AFが担うのは、検知・除外と申請の根拠になるデータの出力までです。Googleへの調査依頼は、広告主または代理店が行います。クレジットの可否と金額はGoogleが決めます。

出典：Spider AF「アドフラウド対策（PPC Protection）」

4. 導入後は除外の状況と広告の成果を確認する

導入後は、検知理由や除外の状況と、広告の成果を確認します。クリック数の減少だけを、改善の根拠にしないでください。

費用やコンバージョン数、成果1件あたりの獲得単価（CPA）を同じ期間で比較します。予算や配信設定の変更も一緒に残すことが大切です。クレジットによる過去の費用調整と、導入後の成果も分けて評価してください。

【関連記事】アドフラウド対策とCPA改善の関係を確認する

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無料診断は計測のみです。ブロックは有料プランから利用できます。

まとめ

不正による無駄な広告費は、必ずクレジットになるとは限りません。あらかじめ、アドフラウド対策ツールなどで備えておくことが大切です。

まずは、無効なクリックの指標と［料金］の調整を確認します。説明できない異常があれば、証拠と関連情報を8項目で整理してください。クリック品質フォームで調査を依頼し、Googleの回答と調整の反映を照合します。

Spider AFの役割は、無効クリックの検知・除外と、申請資料に使えるデータの出力です。クレジットの可否と金額はGoogleが判断します。申請に備えた記録と、今後の無駄な広告費を防ぐ対策を並行して進めてください。

Yahoo!広告も出稿している場合は、次の記事で返金申請の案内を確認できます。

【関連記事】Yahoo!広告返金ガイド｜不正クリックによる被害の返金事例や返金申請方法を詳しく解説

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よくある質問

Q1. Google広告の無効なクリックの返金申請には、どんな証拠が必要ですか？

対象の広告と発生日時、異常の内容、Google広告のレポートを整理します。自社サイトのアクセス記録やツールの検知データも、取得できる範囲で添えてください。提出の必須項目は、Googleのクリック品質フォームで確認します。

Q2. 無効なクリックはGoogleが自動で返金するので、対策は不要ですか？

Googleは無効と判定したクリックを自動で除外し、請求確定後に認定された分は後日クレジットで調整される場合があります。ただし、Googleの検知をすり抜けた不正クリックはそのまま広告費として請求され、クレジットになるのは審査で無効と確認された分だけです。審査に必要な証拠を手作業で集めるのは工数がかかるため、Spider AFのようなアドフラウド対策ツールで不正を早期に検知し、その検知データを申請の証拠として使える体制を整えておくことをおすすめします。

Q3. Google広告の返金・クレジットが認められないのは、どんな場合ですか？

すでに請求対象から除外された分は、重ねて調整されません。ログ・管理画面のスクリーンショット・発生日時などの情報が不足すると、Googleが無効なクリックと確認できない可能性があります。また、成果につながらないクリックというだけでは、無効なクリックと認められるとは限りません。

Q4. 無効なクリックの調査は、どの窓口に依頼しますか？

Google公式ヘルプでは、クリック品質フォームでの調査依頼を案内しています。電話やチャットで相談できる条件は、最新の公式案内を確認してください。

Q5. 不正クリックの返金、未使用残高の払い戻し、身に覚えのない請求は、同じ手続きですか？

それぞれ別の手続きです。無効なクリックの調査は、クリック品質フォームから依頼します。未使用残高の払い戻しは、Google広告ヘルプの「払い戻しのリクエスト」を確認してください。Google広告を使っていないのに請求が届いた場合は、Google公式の「身に覚えのない請求」の窓口を確認し、カード会社にも連絡してください。